キャンセル料金のかかる時期

キャンセル料金は、一般的に国内旅行の場合は20日前から、海外旅行の場合は30日前からかかります。

 

ただし年末年始、お盆、ゴールデンウィークなど、いわゆるピーク期とよばれる時期であれば、それよりも10日前くらいからキャンセル料がかかることもあります。

 

これらの詳細は、必ず旅行の予約した際の契約書に記載されています。

 

旅行会社によっては具体的に○月○日からキャンセル料がかかるというように、請求書に丁寧に記載されている場合もあります。

 

記載がない場合やキャンセルする予定がない場合でも、自分の旅行はいつからキャンセル料がかかるのか、しっかりと確認をしておく必要があります。

そもそもキャンセル料とは

旅行会社にとってのキャンセル料とは、手配していた航空会社やホテルを手放したことにより、旅行会社にキャンセル料の請求が来るため、それをお客様に請求しているものになります。

 

しかしそれ以外にも手配、請求書の作成、発送業務などのスタッフの人件費、さらには電話などの通信費などもかかっています。

 

旅行者にとってはなかなか納得がしにくい金額ですが、旅行会社にとってもキャンセルをされたことによってほとんど利益がないこともあるので、キャンセル料とはやはり然るべき金額といえるでしょう。

 

手配手数料には注意が必要

しかしここで注意をしたいのが、キャンセル料とは別に手配手数料を設けている会社があることです。

 

つまりキャンセルをした場合は旅行会社に対して、キャンセル料＋手配手数料の合算を、旅行会社に支払うべき金額となります。

 

この手配手数料は、一人あたり5,000円〜10,000円ほどが相場となりますが、これを見落としている人も多く思わぬ高いキャンセル料にびっくりしたというような声が聞かれることもあります。

 

しかしこの手配手数料についても必ず契約書に記載があるので、どんなに旅行会社に訴えても免除されるものではないので注意が必要です。

 

手配手数料は契約書に記載がある限り、法律違反にはなりません。

 

手配手数料を設定している旅行会社は、一般的な傾向として中小企業の旅行会社や、インターネット販売に力を入れている会社に多い傾向にあります。

 

特にインターネットで申し込みをした際には、直接販売員から説明を受けるわけではないため、見落としがちとなります。

 

簡単にインターネットで予約ができる場合でも一度予約の前に、申し込みをする旅行会社にキャンセル料の詳細について問い合わせをしておくことをおすすめします。

振り込み手数料に注意が必要

また返金の方法についてクレジットカードが利用できる会社であれば、クレジットカードの引き落とし口座に返金となります。

 

しかし口座返金となる場合は、さらに振り込み手数料が差し引いて返金とされることがあります。

 

つまりキャンセル料＋手配手数料＋振り込み手数料が差し引かれた金額が返金される可能性があるということになります。

 

この振り込み手数料については一律でいくらというように決めている会社もあります。

 

そのためもっと安ければ108円にも関わらず、高ければ500円以上も手数料を取っていることもあります。

 

旅行会社としてもキャンセルするお客様に、事務仕事を増やされた上、手数料を負担しなければならないのかと考えているのでしょう。

 

つまりキャンセルする可能性があるのであれば、キャンセル料についても予めきちんとリサーチをしておくことが大切です。

 

空いている時期であれば、一度キャンセル料がかかる前にキャンセルをして、再度予定が確定してから申し込みすることもおすすめです。